〔鉄鋼新聞：Ｈ１３．１．１０付より抜粋〕

『グリーン調達』について
　家電、事務機、自動車などのメーカーはここ1〜２年、原材料のグリーン調達を促進させている。
　一つの製品が造られ、使われ、廃棄されるまでの一連のライフサイクルの中で、リユース・リサイクルや
環境負荷軽減が出来る原材料を優先的に調達（購入）して使用していこうという動きだ。

　欧州連合（ＥＵ）は08年から、電気・電子機器に六価クロムや鉛、水銀、カドミウムなど環境負荷物質が
含まれている製品の廃棄を全面禁止する規制を施行する。

『クロメートフリー鋼板』について
　新日本製鐵はソニー、松下電器向けなど、ＮＫＫはリコー、川崎製鉄は富士ゼロックスのそれぞれ複写機
向けなどに、住友金属工業はＮＥＣ向けパソコン向けや富士ゼロックス向けなどに、神戸製鋼、日新製鋼なども
ＯＡ機器、事務機器向けにそれぞれクロメートフリー鋼板の出荷を開始した。

　電気亜鉛めっき鋼板や溶融亜鉛めっき鋼板、プレコート鋼板などは、耐蝕性を一段と高めるために亜鉛めっき
の上にクロム化合物（クロメート）による約０．１μ程度の極薄皮膜処理を施してきた。

　しかしこのクロメート分が水分などで流されると、人体や環境に害となる六価クロムが発生する可能性もあるとして、
ユーザーから「クロメートではない化合物で耐蝕性・後処理してほしい」との要請が鉄鋼各社にも寄せられてきた。

　このため高炉各社は数年前から開発を進め、９８年秋にかけてほぼ一斉にクロメートフリー鋼板の実用化を図った。
「クロメートを使うと、薄膜で耐蝕性と導電性を両立できたが、クロメートフリーでは導電性の保持が難しかった。」（高炉）
が、それもクリアした。

　高炉各社では「数年後、遅くても１０年までには、後処理鋼板の全量がクロメートフリー鋼板に切り替わる」と推測する。
　このため、高炉各社では、クロメートフリー鋼板を電気亜鉛めっき鋼板だけではなく、ユーザーニーズに対応していく方針だ。
　今後、自動車、建材などにも拡大するのは必至で、クロメートフリー鋼板は後処理鋼板の“代名詞”になりそうだ。